1. 最新の〇〇住宅に関わる用語

まず押さえたいのが、省エネ性能や認定に関する用語です。

似たような言葉でも、性能基準や制度上の位置づけが同じでない場合があり、レベル感だけでも知っておくとよいでしょう。

1-1. GX志向型住宅

GX志向型住宅は、ZEH水準を上回る省エネ性能を持つ住宅のことです。

2026年度の補助金制度「みらいエコ住宅2026事業」では、戸建住宅について高い断熱性（断熱等級6以上）と、省エネ性（一次エネルギー消費量の削減率35％以上）などが求められています。

太陽光発電などを含めた削減率や、高度エネルギーマネジメントの導入にも要件がありますが、富山県の場合は太陽光発電がなくても補助金要件をクリアします。

まずは、ZEHよりも断熱性・省エネ性がいい住宅で、スケジュールなどの条件さえ合えば補助金ももらえる可能性がある、ぐらいまで知っておけばよいです。

1-2. ZEH（ゼッチ）

ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称です。

まず、断熱性と高効率設備で年間で使うエネルギー量を減らします。

さらに、そこから太陽光発電などでエネルギーをつくることで、年間の一次エネルギー収支をおおむねゼロにする住宅です（※富山県では太陽光発電なしでもZEH Oriented適用可）

さきほどのGX志向型住宅よりも、基準が少しゆるく、断熱性や省エネ性を2030年義務化の水準までもっていくことで到達します。

なお、ZEHもGX志向型住宅も、耐震性など他の項目は考慮しておらず、あくまで断熱性・省エネ性の基準が一定以上になっている住宅となっています。

1-3. 長期優良認定住宅

長期優良認定住宅とは、長く良好な状態で使うための様々な対策がされている家で、さらに所管行政庁の「認定」を受けた住宅です。

その対策としては、耐震性、省エネ性、劣化対策、維持管理のしやすさなど主に8項目があります。

この認定をもらっていることで、住宅ローンや税制、補助制度で優遇を受けられる場合がありますが、申請費用や入居後の点検・記録も必要です。

認定取得を目的にせず、ご家族の建て方や将来計画も踏まえて取った方がいいのかどうか？検討しましょう。

2. 断熱・気密性能に関わる用語

この10年程度、住宅業界は、断熱性・省エネ性を重視されてきました。

その中でも、知っておくと便利な用語をピックアップしました。

2-1. 断熱等性能等級

断熱等性能等級は、壁や屋根、窓などから熱が出入りしにくいかを段階で示す指標です。

現在は等級1から7まであり、数字が大きいほど高い断熱性能が求められます。

ただし、同じ等級でも窓の配置や日射、間取りによって体感や冷暖房費は変わります。

富山の気候や暮らし方に対して、費用とのバランスを考えることが重要です。

・GX志向型住宅の場合：等級6以上

・ZEH / 長期優良住宅の場合：等級5以上

2-2. UA値

UA値は、住宅の外皮から逃げる熱の量を外皮面積で割った数値で、値が小さいほど熱が逃げにくいことを示します。

設計図や使用する断熱材、窓などから計算する数値です。

富山県ではおおむね、断熱等級6前後（UA値：0.42前後以下）あれば「必要十分」と言えます。

この断熱性も、富山の気候と合わせて「最適値」を探ることが重要で、やりすぎるとコストパフォーマンスも悪くなっていくことを考慮しましょう。

3. 地震への強さに関わる用語

つづいて耐震性は、地震への強さを示すもので、能登半島地震も記憶に新しい北陸エリアでは、もはや必須で押さえておくべきポイントになりました。

3-1. 耐震等級

耐震等級は、地震に対する構造躯体の倒壊・崩壊のしにくさを3段階で示す指標です。

等級1は建築基準法で求められる水準、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の地震力に対して所要の性能を持つことを示します。

ただし、耐震等級3なら、どの地震でも損傷しないという意味ではありませんが、これ以上ない備えをしておくことが望ましいと言えます。

間取りの自由度や開口部の大きさ、積雪荷重なども踏まえ、構造全体のバランスを確認する必要があります。

3-2. 計算方法は、許容応力度計算（構造計算）かどうか

さらに重要視してほしいポイントは、同じ耐震等級3でも、計算方法まで確認することです。

2階建てまでの木造住宅で一般的に用いられる壁量計算は、必要な耐力壁の量や配置などを簡易的に確認する方法です。

一方、許容応力度計算（構造計算）は、建物にかかる地震・風・積雪などの力を算出し、柱や梁、耐力壁、床、接合部、基礎といった部材ごとに安全性を確かめます。

富山では積雪も考慮した構造計画が欠かせないため、住宅会社には「耐震等級はいくつか」に加え、「どの計算方法で確認するか」まで尋ねてみましょう。

4. 土地と総予算に関わる用語

4-1. 建ぺい率・容積率

建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合、容積率は敷地面積に対する延べ床面積の割合です。

例えば同じ60坪の土地でも、指定される割合によって建てられる家の大きさが変わります。

実際の計画には道路幅員や斜線制限、セットバックなども関係するため、土地情報の数字だけで判断はできません。

購入前に住宅会社へ相談し、希望する間取りや駐車台数が実現できるか確認しましょう。

4-2. 付帯工事費・諸費用

建物本体価格だけでは家は完成しません。

付帯工事費には地盤改良、給排水の引き込み、外構、既存建物の解体などが含まれます。

また、諸費用には登記費用、住宅ローンの手数料、火災・地震保険料、税金などがあります。

どこまで本体価格や見積もりに含まれるかは住宅会社によって異なるため、「坪単価」だけを比較せず、土地代や家具・家電、引っ越しまで含めた総額で予算を確認しましょう。